光回線契約の時には、最低利用期間に気を付けたいものです。
その期間内に他社に変更する場合は、違約金がかかる場合があります。
違約金の額は万単位になることもあるため、注意が必要です。
違約金に関する説明書きは、小さく書かれていることが多いので、契約時には書類を隅々まで読むことが大事です。
それが難しい場合は、申し込み先の担当者に違約金について入念に確認するようにしましょう。

光回線の利用はまだ始まって間もないため、新しいサービスが日々登場しています。
契約後に、他社に乗り換えたくなることも多々あるでしょう。
しかし、乗り換えを決意してから違約金の存在を知った場合は、なにかとめんどうです。
手続きがある程度進んでから乗り換えを取りやめる場合は、さまざまなめんどうが起こることもあります。
解約にどういう制限が設けられているのか、それをはっきりと確認してから契約手続きをすることが大事です。

ADSLから光回線に乗り換えるときは、インターネットサービスが利用できない空白期間が生じる心配は、基本的にはありません。
ADSL間の乗り換えとは異なり、使う回線が別だからです。
ADSLではひとつの電話回線を使っていましたから、他社に乗り換えるときには、その回線を使い回すことになり、綿密なスケジュール調整が必要でした。
光回線は電話回線とは別ですから、光回線が開通してからADSLを解約すればよいことになります。
この場合、空白期間は生じません。

キャッシュバックした現金 光回線契約のときには、かなりのキャンペーン特典が付く場合があります。
それはキャッシュバックのケースもあるでしょう。
しかし、キャッシュバックの場合は、一定期間内に契約を解除すると、キャッシュバックされた金額を返金する必要がある場合もあります。
どの程度の期間利用し続ければ違約金を支払わずに済むか、あらかじめ十分注意しておきたいものです。
そのシステムは会社によっても時期によっても異なり、ケースバイケースであるため大きな懸念点となります。

光回線の種類によっては集合住宅の場合、棟内で利用者が減るとサービス提供が停止されることもあるようです。
停止されないまでも、料金が跳ね上がることもあります。
集合住宅の棟内の利用者数で利用プランの種類が変わる場合は、下限に近い利用者数なら注意を要します。
申し込むときに、その時点での利用者数をしっかり把握しておきましょう。
急に利用者が減ったときのことも想定して、検討する必要があります。

なぜこんなに選択肢がある?

なぜこんなに選択肢があるかというと、業者が参入しやすい環境だからです。
インターネットサービスには、回線とプロバイダが必要です。
ADSLのときは、回線は電話回線一択でした。電話回線は、NTTが一社独占でした。

一方、光回線は、数社が敷設しています。
NTTやKDDI、So-netおよびJCOMなどです。回線だけでもいくつも選択肢があるわけです。
これは、利用者にとってたいへんなメリットとなります。
数社が競争することで、料金低下とサービス向上が進むからです。

光回線を引くには莫大な初期投資が必要であるため、一社独占ではないにせよ、光回線を持つ会社の数は限られます。
一方プロバイダは、資本力がさほどなくても参入可能です。
そのため幾多のプロバイダが存在し、各社が独自のプランを数多く設定し、顧客獲得を目指しています。
プロバイダは光回線を借り受け、自社ブランドとして高速インターネットサービスを販売しています。
例えば、NTTの持つ光回線を借用しているプロバイダだけでも500以上あるとされていますから、数は膨大となるわけです。

光回線 NTTの光回線を他社が借用して販売する高速インターネットサービスを、光コラボと言います。
NTT自身が提供する高速インターネットサービスが、フレッツ光です。
光回線の敷設には莫大な費用がかかるため、都市部には何社も敷設していましたが、地方には資本力のあるNTTしか敷設していない地域というのも多々ありました。
そこではフレッツ光しか選択肢がなかったわけです。
その後光コラボという仕組みが生まれ、地方でも選択肢が飛躍的に増えることとなりました。

NTTの光回線しか敷設されていない地域では、フレッツ光から光コラボに変更する方法しかないわけですが、その変更は転用と呼ばれ、比較的楽に乗り換えができます。
懸念点となる違約金も発生しません。
転用の連絡は、オンラインでも電話でもできます。
手続きもそう複雑ではないように、便宜は図られています。
NTTに連絡すると、転用番号が発行され、他社の光回線に乗り換えるときのような複雑さもなく、比較的スムーズに進むようになっているようです。

こうして他社プロバイダに回線を貸し、利用者の選択肢を増やしたことで、NTTの光回線利用者は増えました。
工夫を凝らしたプランをどんどん出すことが、顧客獲得につながることが実証されたわけです。
プランが多く、内容も複雑であることにとまどう利用者もいますが、利用者にとってメリットは大きいようです。